『日本教師教育学会年報』への投稿について
(2013年9月15日 第23回総会改正)
(2022年9月16日 第81回理事会一部改正)
日本教師教育学会 年報編集委員会
- 日本教師教育学会年報編集委員会では、毎号の『年報』の編集にあたって、会員のみなさまからの投稿を募り、審査の上で掲載を行っております。編集規程および投稿要領等もあわせてご覧の上、ふるってご投稿ください。
- 投稿にあたっては、会員であり、なおかつ投稿時点においての会費を完納していることが必要です。(投稿者、共著者ともに)会員資格・会費納入に関してのお問い合わせは学会事務局宛にお願いいたします。
- 会費が未納の方は、投稿画面に進むことができません。また、会費は、事務局にて週に1回位の頻度で確認しております。ゆとりをもった納入をお願いいたします。
電子投稿システムを導入しました。
年報第32号(2023年9月発刊予定)から、電子投稿システムを導入しています。
第34号(2025年9月発刊予定)への特集投稿は、2025年予定
会員情報管理システムにログインしていただき、投稿時点において、会費を完納している方のみ
「論文投稿」というボタンが表示されます。そこから論文投稿が出来ます。
会員情報を最新のものに変更してから投稿を開始してください。
アップロードできるファイルはPDF形式のみです。
Word用(docファイル)や一太郎用(jtdファイル)のテンプレートを
PDF形式に変換してアップロードしていただく必要があります。
詳しい投稿方法につきましては「論文投稿マニュアル」をご確認ください。
※編集委員会では、年報の販売に関するお問い合わせには応じておりません。バックナンバーのご注文等については、学会事務局宛にお願いいたします。
※年報編集委員・幹事一覧はこちらのページへ。
年報第34号「特集」への投稿論文の募集について
投稿締切日は4月24日(木曜日)です。
※特集投稿論文の投稿はもうしばらくお待ちください。
分量、書式等は、自由投稿の場合と同様です。また、自由投稿の場合に準じて審査を行います。多くの投稿を期待しています。
『年報』第34号
特集テーマ:「実践研究」を問う
本学会では、年報に「実践研究論文」カテゴリーが設けられているように、「実践研究」を通じた教師教育学の発展を大事にしてきました。また、本学会に限らず、教育学や教科教育学の諸分野、あるいは心理学や社会福祉学などの隣接分野においても、「実践研究」の意義が説かれたり、学会誌にそれに相当するカテゴリーが設けられたりしています。
「実践研究」という概念を打ち出すことは、それ自体が、従来の研究像に対する一つの挑戦であり、そこにいろいろな価値が込められてきました。一方で、「実践研究」がひとたび流通し始めると、古典的な学術研究よりも簡単に行えて論文にできるものと安易に捉えられる場合もあり、さまざまな問題も生じてきています。
ここで、一度立ち止まって考えてみたいと思います。教師教育学にたずさわる我々は、「実践研究」をどのように受け止めていけばよいのでしょうか。「実践研究」にどのような意義や課題を見出せるのでしょうか。
「実践研究」のあり方が問われる際の文脈はさまざまです。教師が、「実践の『報告』になってしまって、『研究』にならないんです」というとき、そこで問題になっているのは、「実践報告」と比べての「実践研究」の特徴です。一方、「実践のことを取り上げている論文はすべて『実践研究』なのか」などという場合には、「研究」であることは前提としたうえで、従来の一般的な学術研究と「実践研究」とのアプローチの違いを問題にしているといえるでしょう。
また、「実践研究」のあり方にとどまらず、「実践研究」をどう指導するのか、発表時や論文投稿時のコミュニケーションはどうあるべきなのかといった問題も存在します。
本特集では、こうした、実践研究をめぐる問題を扱う論文を広く募集します。「実践研究一般に共通する課題」と「教師教育実践の実践研究に固有の課題」、いずれを取り上げるものでもかまいません(2つの区別やそれぞれの例については、日本教師教育学会第12 期課題研究Ⅰウェブサイトの「プロジェクト始動にあたって」をご参照ください)。
また、領域を限定して(各教科の教科教育、幼児教育、特別支援教育など)実践研究のあり方を論じたり、他の専門職教育分野(医学教育、看護教育など)の場合と比較して教師教育分野での実践研究を論じたりするようなものも歓迎です。
なお、一応の目安として、今回の特集では、「実践研究」を、実践者(学校の教師であれ大学教員であれ行政の研修担当者であれ)が自身の実践を題材に行うものとみなしておきます。ただし、この捉え方自体を批判的に問い直すような論考は歓迎します。
それから、今回の特集は、「実践研究」をめぐる議論を扱うものであり、実践研究論文そのものを募集するわけではないことにご注意ください(もちろん、具体的な実践研究事例を通して実践研究のあり方を論じるような論文はあり得ます)。
今回の特集の企画には、本学会第12期課題研究Ⅰ部会が関わっています。部会メンバーによる執筆および依頼原稿では、以下のようなテーマを扱うことを予定しています。
・ 実践研究論をレビューしながらの総論
・ 国語科教育・社会科教育の事例を通した、教科教育による実践研究の捉え方の違い
・ 『日本教師教育学会年報』掲載論文の分析をふまえた、教師教育の実践研究論文の書き手の問題
・ 教職課程授業を対象とした、授業者自身による実践研究の特質と展望
・ 実践研究を行うこと、書くこと、公刊することをめぐるポリティクス
・ 「実践」概念に着目した、実践研究の検討
・ 「セルフスタディ」の誕生と発展から得られる示唆
・ 教師の成長に寄与する実践研究のあり方
さらに広く内容をカバーできるよう、今回の特集に対して、さまざまなテーマでの投稿をお待ちしています。
1) 執筆にあたっての注意
執筆にあたっては、年報に記載している『日本教師教育学会年報投稿要領』、引用ガイドライン に従ってください。
以下の点については、特に十分気を付けてください。
執筆にあたっては、本学会のHPからの年報原稿執筆フォーマット(一太郎ファイルあるいはワードファイル)をダウンロードして使用することを原則とします(手書き原稿は受理しません)。
なお、これらのファイルは、2022年12月17日に改定しました。必ず、改定版をお使いください。(ファイル名’JSSTE202212’が改訂版です。)電子投稿システムでは、アップロードできるファイルはPDF形式のみです。
Word用(docファイル)や、一太郎用(jtdファイル)ファイルを
PDF形式に変換してアップロードしていただく必要があります。審査にあたっては、執筆者匿名の原則を貫いていますので、投稿原稿には、執筆者名、所属機関名は記載しないでください。また、論文中に、執筆者が特定されるような記述、注などないよう、ご注意ください。
なお、上記フォーマットは、「<研究論文・実践研究論文>」用ですが、「研究・実践ノート」の場合もこれらを用いて、5頁以内で執筆ください。- 投稿にあたっては、投稿原稿の他に、次の内容の入力が必要になります。
(1)投稿ジャンル、題目、氏名、所属、連絡先(住所、電話(+fax)、E-mailアドレス)
(2)タイトル、摘要(400語前後)、キーワード(5項目以内)
※第34号から『英文摘要・英文キーワード』は投稿時に求めないことになりました(不要)
2)投稿にあたっての注意
「投稿要領」の規定を満たしていない場合には、原稿が受理されないこともあります。 最近、書類に不備のある投稿がみられることがあります。ご投稿にあたっての会員皆さまのご理解とご協力をお願いいたします。
3)審査
6月中旬に査読審査を行い、判定する予定です。
必要に応じて2次審査を行いますが、特集論文の場合は、原則として再査読の機会を設けず、
1回の審査での判定を原則としています(スケジュールの関係です)。刊行は9月です。- その他のお問い合わせは、下記の年報編集委員長まで直接お寄せください。みなさまの研究・実践成果のご投稿をお待ちしております。
日本教師教育学会年報編集委員会
E-mail:journal@jsste.jp