The Japanese Society for the Study on Teacher Education

メッセージ

ご挨拶
日本教師教育学会 会長 岩田康之(東京学芸大学)

 

日本教師教育学会  会長  岩田康之(東京学芸大学)

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日本教師教育学会第33回総会(2023年9月30日・東京大学)にて会長を仰せつかりました岩田康之です。
 この学会は1991年8月30日に388名の会員で発足しています。東京大学を会場として行われていた日本教育学会第50回大会の折に、赤門近くに当時あった学士会分館で創立総会が開かれた当時、私は下働きをしていた一介の大学院生でした。爾来三十余年、奇しくも同じ東京大学本郷キャンパスで会長をお引き受けすることとなりました。
 この間、本学会は創設当時に比べると四倍近い規模となり、教師教育やその研究のありようも変化してきていますが、本学会が当初から大切にしてきた以下の三点は、今後の教師教育研究を進める上でも持ち味ともなりえます。
 ひとつは、教育実践に根ざした教師教育研究を進めてきたということです。子どもの成長の支援を専門的に行う者(狭義の学校教師のみならず、子どもの育ちに関わる教育者全般)のあり方を検討するためには、当然のことながら子どもの育ちに関わる諸課題を多角的に捉え、その支援を行う教育実践の具体的なありようを踏まえることが前提となります。また、本学会の会員にはそれぞれ所属機関において教師教育の実践を行いながら研究を続けている、いわゆるアクション・リサーチャーが多くおります。また近年は教育実践現場でのキャリアを豊富に持つ会員も増えてきました。「実践」と「研究」の関係は時に錯綜しがちですが、実践に軸足を置いて教師教育研究を進めていく姿勢は大切です。
 もうひとつは、教育諸科学を中心とした多様な研究方法(ディシプリン)の協働によって教師教育の諸課題を解明するという基本姿勢を共有してきたことです。私自身もともと日本教育史の研究室で育ち、教師教育・教員養成のシステムやカリキュラムの歴史研究から入りましたが、同時代的に進行する諸課題を構造的に解明する上でのシングル・ディシプリンの限界をほどなく知るに至りました。この点、本学会には多様なディシプリン(教育学や関連諸科学のみならず、教科内容や教科教育等広範囲に及ぶ)をもつ会員が集まっており、その連携・協働の中で教師教育に関わる諸課題を多角的に解明する素地があります。
 さらには、教師教育研究に関わる国際的な発信や連携に力を入れてきたことです。日本の教師や教師教育が抱える課題を広い視野から捉える上で、海外の動向を踏まえることは重要です。また、日本を「教育面で成功した国」と捉え、日本の教師のありように注目する海外の研究者も少なくありません。国・地域によって教育のありようやその文化的背景は一様ではなく、教師に期待される役割も教師教育研究の前提も異なりますが、それらの前提を共有した上でグローバルに研究交流を行っていくことが、世界規模で進む教育改革。幸い、本学会には海外にフィールドを持つ会員も多く、また創設当初より教師教育研究の国際交流にも取り組んでおり、グローバルな視野をもって研究を進めていく上で大きなアドバンテージを持っています。
 本学会のこうした持ち味を活かしつつ、今後の動向の変化やそれに伴って生じるであろう新たな課題も見据え、「温故知新」の学会運営を進めていく所存でございます。幸い、第11期までに事務局業務を業者(EPOCH-NET社)に委託し、同時に会議のオンライン化も定着し、全国規模で会員の英知を結集する基盤が整っています。そうした状況のを踏まえ、第12期では事務局長を米沢崇理事(中国・四国地区)、次長を安藤知子理事(全国区)にお願いし、3年間の任期中の舵取りを行っていく体制を整えてきております。
 折しも日本の教育政策の中では「大学における教員養成」「免許状授与の開放制」といった原則が揺らぎ、教育界の外の思惑も影響して施策は錯綜気味です。その一方で教師たちのオーバーワークや量的・質的な確保に課題を抱えてもいます。今後の教師のありようについての研究的発信の重要度が増す中、会員相互の共通理解の醸成、研究交流の活性化、そして国外やさらには教育界の外をも見据えた研究的発信等々、本学会の諸事業を進めてまいりたいと考えております。どうぞよろしくお願いいたします。

 

 


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