参考・引⽤の⽅法と⽂献リスト作成のガイドライン
第12期年報編集委員会
令和5年1⽉10⽇（第１版）
令和5年2⽉23⽇（第2版）
⽇本教師教育学会年報への投稿原稿における注および引⽤⽂献の表記については、下記を参照してください。
※ 当ガイドラインは2025 年に刊⾏する第34 号の投稿原稿から投稿時に適⽤する。2024 年に刊⾏される第
33号については、掲載の決定後に、ガイドラインに沿った校正を執筆者に依頼する。
1. 注および引⽤⽂献の記載⽅法は、注⽅式または引⽤⽂献⼀覧⽅式のいずれかとする。ただし、注⽅式の場合
は、注を論⽂の末尾にまとめて記載するとともに、参考⽂献⼀覧を付すこと。
2 注⽅式について
2.1 論⽂の本⽂中で⽂献等を引⽤あるいは参照した箇所に注番号を挿⼊し、論⽂末に対応する注番号を
付して⽂献等の書誌情報を⽰す。
2.1.1 既刊の論⽂等から直接引⽤する場合は、引⽤部を「 」で括り、該当箇所に注を付す。
（例）ローティーは、「学校システムは、その数が増え規模が⼤きくなるにつれて、より官僚化されて
いった」と論じる⑴。（ß 「 」の直後、または該当する⼀⽂の末に注をつける）
2.1.2 既刊の論⽂等から、本⽂の段組で６⾏程度を超える分量を直接引⽤する場合は、引⽤部を「 」
ではなく、インデント（字下げ）で⽰し、末尾に注を付す。
2.1.3 既刊の論⽂等からアイデアを引⽤する場合、また要約等の⾔い換えをして⽰す場合は、該当箇所に注番号を付して⽰す。
この場合、該当箇所を「 」で⽰す必要はないが、参照した内容がどの部分であるかが明確になるよう、表現⽅法に留意すること。
（例）学校の数と規模の拡⼤は、学校システムの官僚化をけん引してきた⑴。
2.2 本⽂中の該当箇所に挿⼊する注番号は、算⽤数字を⽤い、論⽂の冒頭から末尾に向けて、⑴、⑵、
⑶…と通し番号で記載する。
2.3 注番号は、本⽂のテキストに対して「上付き⽂字」で⽰す。
（例）教師は⽇常の教育実践に統合された持続的な研修機会から効果的な学びを得る⑴。
3 引⽤⽂献⼀覧⽅式について
3.1 論⽂の本⽂中で⽂献等を引⽤あるいは参照した箇所のそれぞれに、著者名、発⾏年、参照ページを（）
でくくって記すとともに、引⽤あるいは参照⽂献の書誌情報を論⽂末に、最初に著者名のアルファベット順
（外国語⽂献）、次に著者名の五⼗⾳順（⽇本語⽂献）に⼀括して記す。
3.2 ⽂中に引⽤する場合の表記の例は次のとおり︓
• ⽂中の場合︓ UNESCO（2015）によれば、教師の継続的な職能成⻑機会を〜要件にする。
参考・引⽤の⽅法と⽂献リスト作成のガイドライン
• ⽂末の場合︓ 教師の継続的な職能成⻑機会を〜要件にする（UNESCO 2015）。
3.3 既刊の論⽂等から直接引⽤する場合は、引⽤部を「 」で括り、著者名と発⾏年に加えて、引⽤元のペ
ージ番号を記⼊する。
• ⽂中の場合︓Timerley（2011）によると、「システムに係る〜参画主体にする」（4）。
• ⽂末の場合︓「システムに係る〜参画主体にする」（Timperley 2011: 4）。
3.4 既刊の論⽂等から、本⽂段組で６⾏程度を超える分量を直接引⽤する場合は、引⽤部を「 」ではなく、
インデント（字下げ）で⽰し、末尾に引⽤元の⽂献の著者名、発⾏年、参照ページを（ ）に括って
記載する。
3.5 著者が複数の場合は、次に⽰すように記⼊する。
• ２名の場合︓ （鈴⽊・⼭⽥ 2014）または（Bowles & Gintis 1999）
• ３名以上の場合︓ （鈴⽊他 2014）または（Bowles, et al. 1999）
3.6 論考や概念を、複数の論⽂等から引⽤する場合は、以下の例に従う︓
• 異なる著者の⽂献の場合︓ （鈴⽊ 2014; ⼭⽥ 2020）
• 同⼀著者の異なる発⾏年の⽂献の場合︓ （鈴⽊ 2014, 2015, 2016）
• 同⼀著者の同じ発⾏年の⽂献の場合︓ （鈴⽊ 2014a, 2015b）
4 引⽤⽂献⼀覧（または参考⽂献⼀覧）の作成について（以下、「⽂献リスト」と表記）
4.1 ⽂献リストは、本⽂末（注がある場合は、注の後）に、欧⽂、邦⽂の順に記載し、欧⽂はアルファベット
順、邦⽂は五⼗⾳順に配列し、まとめて記載する。アクセント符号（é, ø, å など）は、その字⺟となる
アルファベットに準じる。また、その他の⽂字（キリル⽂字やギリシャ⽂字など）は、それぞれのアルファベッ
ト順に従って欧⽂と邦⽂の⽂献リストの間に置く。
4.2 欧⽂の場合
4.2.1 著者が１名の場合、２名の場合、３名以上の場合の表記について
• 著者が１名の場合︓ 例）Hirschman, A. O. (1972).
• 著者が２名の場合︓ 例）Anderson, B., Walker, E. (2011).
• 著者が３名以上の場合︓ 例）Admiraal, W., et al. (2016).
4.2.2 書籍（初版の場合）
Hirschman, A. O. (1972). Exit, Voice, and Loyalty: Responses to Decline in
Firms, Organizations, and States. Harvard.
（出版社が⼤学出版会̶University Press̶の場合は、⼤学名以降を省略可。また、Press,
Printing, Publishing, Co. Ltd.等についても省略可。）
4.2.3 書籍（再版の場合）
Freire, P. (1968/2018). The Pedagogy of the Oppressed. Bloomsbury.
（初版年を⽰し、”/”を挟んで参照・引⽤した版の出版年を明記する）
4.2.4 逐次刊⾏物
Darling-Hammond, L. (1998). Teachers & Teaching: Testing Policy Hypothesis
from a National Commission Report. Education Researcher, 27(1): 5-15.
参考・引⽤の⽅法と⽂献リスト作成のガイドライン
• 論⽂や記事のタイトルは、イタリックにせず、末尾にピリオド（.）を付す。
• 掲載誌のタイトルはイタリックで表記し、巻数を（ ）で括り、号数をその後に⽰す。
• 掲載ページは、巻号数の後に「︓（コロン）」をつけて⽰す。
4.2.5 Web記事・オンライン資料
4.2.5.1 著者が明確な場合
Meredith, R. (2023). NI Education: School Staff Strike to Cause “Severe
Disruption”. BBC News. 2023.11.9. www.bbc.com/news/uk-northernireland-
67362864.
• 原則として逐次刊⾏物に準じ、掲載誌にあたる箇所にサイト名を⽰す。
• サイト名の後に、公開⽇を記⼊。公開⽇がわからない場合は、n.d.（”no date”を
表す）と記載する。
4.2.5.2 著者がわからない場合
Detailed.com (n.d.). The 50 Best Education Blogs.
detailed.com/education-blogs.
• サイトの所有者および管理者（または組織）がわかる場合は、その名前・組織名を
記載する。
• サイトの所有者および管理者（または組織）もわからない場合は、サイトのドメイン
（例ではdetailed.com）を記載する。
• 参照・引⽤元はサイト全体となるため、発⾏年には、n.d.（”no date”を表す）と記
載する。
4.2.6 ⾏政⽂書や法律（外国）
USDOE (U.S. Department of Education) (2023). State General Supervision
Responsibilities under Parts B & C of the IDEA (OSEP QA 23-01). 2023.7.24.
Office of Special Education & Rehabilitative Services. sites.ed.gov/idea/ideafiles/
guidance-on-state-general-supervision-responsibilities-under-parts-band-
c-of-the-idea-july-24-2023/ (L.C. 2023.11.18.)
• 著者名に⽂書の責任主体を記⼊。本⽂で略称表記した場合には、略称を⽰し、括弧内に
正式名称を記⼊（事例では、U.S.は略称のままであるが、⼀般に容易に理解できるものは
字数制限の観点から略称のまま記載）。
• ⽂書名・法律の名称を、書誌名に代えて記載する。法律等の記号番号があるものは、⽂書
名の後に括弧付で記号番号を記⼊し、続けて交付⽇を記⼊する。
• ⽂書を発出した組織や責任機関の下部（内部）部局等までを明記するか否かは、執筆者
の判断による。
4.3 邦⽂の場合
邦⽂の⽂献を表記する場合、欧⽂の⽂献の表記との⼤きな違いは、下記の通り︓
• 著者名は、⽒名の全てを記載し、⽒と名の間にスペースを開けない。
• 著者名に続いて記載する発⾏年は、全⾓の括弧に収め、ピリオド（. ）は付さない。
• 書名は『 』で括って⽰し、論⽂・記事のタイトルは「 」で括って表し、括弧の前後にスペースを置か
参考・引⽤の⽅法と⽂献リスト作成のガイドライン
ない。
• 最後はピリオド（. ）ではなく、句点（。）を⽤いる。
4.3.1 書籍
⽜渡淳・⽜渡亮（2022）『教師教育におけるスタンダード政策の再検討︓社会的公正、多様
性、⾃主性の視点から』東信堂。
• 副題については、「―」が⽤いられている場合でも「︓」で繋ぐ。また、副題の末尾に付された
「―」は省略する。
4.3.2 翻訳書の場合
ダン・ローティー（1975/2021）『スクールティーチャー︓教職の社会学的考察』佐藤学監訳、学
⽂社。
• なお、論⽂の本⽂中で翻訳書を引⽤する場合は、①初刊年表記、②実際に参照した版の
出版年表記、③両⽅併記 à例、（ローティー 1975/2021）の何れかを選択し、本⽂
中⼀貫して⽤いる。
4.3.3 逐次刊⾏物
⼦安潤（2017）「教育委員会による教員指標の『スタンダード化』の問題」『⽇本教師教育学
会年報』26: 28-45。
4.3.4 Web記事・オンライン資料
欧⽂の場合と同じ。
4.3.5 ⾏政⽂書や法律（国内）
中央教育審議会（2023）「『教師を取り巻く環境整備について緊急的に取り組むべき施策
（提⾔）』（令和5年8⽉28⽇中央教育審議会初等中等教育分科会質の⾼い教師の確
保特別部会）を踏まえた取組の徹底等について（通知）」⽂部科学省（2023.9.8.）
www.mext.go.jp/content/230914-mext_zaimu-000031836_1.pdf (L.C.
2023.11.18.)
• 外国の⾏政⽂書・法律を記載する場合との⼤きな違いは、著者名に⽂書の⼤枠の責任主
体（上記の例では⽂部科学省）ではなく、⽂書を発出した部局等（上記の例では中央教
育審議会）を⽰す点にある。
5 上記に記載のない⽂献等の参照・引⽤に際して、本⽂中での参照・引⽤の⽅法および⽂献リストの作成⽅法
に疑問がある場合は、年報編集委員会（journal@jsste.jp）に問い合わせるか、投稿原稿の該当部分を
「緑字」にして⽰すこと。
⽇本教師教育学会
第12期年報編集委員会
