日本教師教育学会 年報投稿要領
※【年報編集委員長注記】
本年報第32号（投稿締め切り2023年１月15日）より、投稿原稿はすべて電子投稿システムを用いて投稿していただくことになります。それにともない、本要領の「４～８」については、下記投稿要領のとおり改正することとし、2022年９月16日の理事会で承認いただく予定です。
ただし、投稿に際しては、学会HPから再度、最新の投稿要領をご確認ください。（2022年８月15日）
（1992年６月６日、 第５回理事会決定）
（1999年６月５日、 第29回理事会一部改正)
（2000年６月17日、第32回理事会一部改正）
（2003年10月３日、第42回理事会一部改正）
（2005年9月23日、第46回理事会一部改正）
（2013年9月14日、第62回理事会一部改正）
（2015年9月18日、第66回理事会一部改正）
（2017年9月29日、第70回理事会一部改正）
（2019年9月20日、第74回理事会一部改正）
（2021年10月1日、第79回理事会一部改正）
（2022年9月16日、第81回理事会一部改正）
１ 投稿原稿は、研究倫理規程を遵守し、原則として未発表のものに限る。但し、口頭発表、およびその配付資料はこの限りではない。
２ 投稿をする会員は、当該年度までの会費を完納しているものとする。
３ 投稿原稿は以下の３ジャンルとし、会員が投稿原稿送付時にジャンルを申告するものとする。ジャンル申告のない投稿原稿は受け付けない。ジャンルの区分については、別に定める。
研究論文（教師教育に関する研究）
実践研究論文（会員個人および勤務校での教師教育に関する実践の研究）
研究・実践ノート（教師教育に関する研究動向・調査・情報・実践を紹介し考察・問題提起を行ったもの）
４ 投稿原稿はA4版用紙縦置き、横書き、日本語によるものとし、編集委員会で別に指定する場合以外は、総頁数は研究論文および実践研究論文については12頁以内、研究・実践ノートについては5頁以内とする。なお、図表類は、その印刷位置及び大きさをあらかじめ表示しておくものとする。
１）題目、図表・空欄・罫線、引用・注等も含めて指定頁数に収める。
２）投稿原稿は、本学会のHPからダウンロードした「原稿執筆フォーマット」（一太郎ファイルあるいはワードファイル）を使用して作成することを原則とする。様式は、引用・注を含めて10.5ポイントで１頁を20字×40行×2段組みとし、題目欄については1段組で10行分とする。注・図表等も含めて指定字数に収め、本文中の引用・注も字の大きさは変えないこと。
３）執筆者は、電子投稿システムを用いて提出する。詳細は、本学会ホームページに掲載の「論文投稿マニュアル」を参照すること。
５ 投稿原稿および摘要欄には、氏名・所属、あるいはそれらが特定される情報は書き入れない。
６ 投稿にあたっては、次の情報の入力が必要になる。
投稿ジャンル、著者・共著者の氏名と所属機関、連絡先（住所、電話（+Fax）、電子メールアドレス）、論文タイトル、英文タイトル、英文摘要（300 語前後）、英語キーワード（５項目以内）、とその邦訳。
７ 投稿原稿の提出期限は、毎年１月15日とする。
８ 注および引用文献の表記形式については、別途編集委員会で定める。
９ 著作権について
1）本誌に掲載する著作物の著作権は、日本教師教育学会年報編集委員会（以下「委員会」）に帰属する。
2）委員会は、原稿が本誌に掲載されることが決定した時点で、執筆者との間で著作権譲渡に関する「著作権譲渡書」（別紙①）を取り交わすものとする。執筆者は、本「著作権譲渡書」を、当該著作物が掲載された本誌の発行前に委員会に提出するものとする。「著作権譲渡書」の提出を掲載の条件とする。
3）執筆者自身が当該著作物の再利用を希望する場合は、「著作権譲渡書」にある内容を了解の上、所定の手続きを取るものとする。委員会は、再利用が学術及び教育の進展に資するものである限り、異議申し立て、もしくは妨げることをしない。
4）第三者から論文等の複製、転載などに関する許諾要請があった場合、委員会は許諾することができる。
（備考）
１）投稿者は、投稿原稿中に、投稿者が特定されるような記述（注を含む）は行わないよう留意すること。
２）第6項の英文については、予めネイティブ・チェック、あるいは翻訳業者を通じたものであること。
