日本教師教育学会年報投稿要領
（1992年６月６日、第５回理事会決定）
（1999年６月５日、第29回理事会一部改正）
（2000年６月17日、第32回理事会一部改正）
（2003年10月３日、第42回理事会一部改正）
（2005年９月23日、第46回理事会一部改正）
（2013年９月14日、第62回理事会一部改正）
（2015年９月18日、第66回理事会一部改正）
（2017年９月29日、第70回理事会一部改正）
（2019年４月13日、第73回理事会一部改正）
（2019年９月20日、第74回理事会一部改正）
（2021年10月１日、第79回理事会一部改正）
（2022年９月16日、第82回理事会一部改正）
（2024年4月20日、第87回理事会一部改正）
（2025年9月17日、第90回理事会一部改正）
１ 投稿原稿は、研究倫理規程を遵守し、原則として未発表のものに限る。但し、口頭発表、およびその配付資料はこの限りではない。
１ ）年報に掲載された依頼原稿及び投稿原稿に、研究倫理規程に違反する事項が認められた場合、その責任の所在は執筆者に帰すものとする。
２ 投稿をする会員は、当該年度までの会費を完納しているものとする。
３ 投稿原稿は以下の３ジャンルとし、会員が投稿原稿送付時にジャンルを申告するものとする。
ジャンル申告のない投稿原稿は受け付けない。ジャンルの区分については、別に定める。
研究論文（教師教育に関する研究）
実践研究論文（会員個人および勤務校での教師教育に関する実践の研究）
研究・実践ノート（教師教育に関する研究動向・調査・情報・実践を紹介し考察・問題提起を行ったもの）
４ 投稿原稿はＡ４版用紙縦置き、横書き、日本語によるものとし、編集委員会で別に指定する場合以外、総頁数は研究論文および実践研究論文については12頁以内、研究・実践ノートについては５頁以内とする。なお、図表類は、その印刷位置および大きさをあらかじめ表示しておくものとする。
１）題目、図表・空欄・罫線、引用・注等も含めて指定頁数に収める。
２）投稿原稿は、本学会のHPからダウンロードした「原稿執筆フォーマット」（一太郎ファイルあるいはワードファイル）を使用して作成することを原則とする。
様式は、引用・注を含めて10.5ポイントで１頁を20字×40行×２段組みとし、題目欄については１段組で10行分とする。注・図表等も含めて指定字数に収め、本文中の引用・注も字の大きさは変えないこと。
３ ）執筆者は、電子投稿システムを用いて提出する。詳細は、本学会ホームページに掲載の「論文投稿マニュアル」を参照すること。
５ 投稿原稿および摘要欄には、氏名・所属、あるいはそれらが特定される情報は書き入れない。
６ 投稿にあたっては、次の情報の入力が必要になる。
投稿ジャンル、著者・共著者の氏名と所属機関、論文タイトル、摘要（600字以内）、キーワード（5項目以内）。
７ 投稿原稿の提出期限は、毎年１月15日とする。
８ 原稿が本誌に掲載されることが決定した時点で、投稿者は、日本教師教育学会年報編集委員会（以下「委員会」）が指定する期日までに、英文タイトル、英文摘要（250語前後）、英語キーワード（5項目以内）を用意して提出すること。なお、上記については、予めネイティブ・チェック、あるいは翻訳業者を通じたものであること。
９ 注および引用文献の表記形式については、別途編集委員会で定める。
１０ 著作権について
１ ）本誌に掲載する著作物の著作権は、委員会に帰属する。
２ ）委員会は、原稿が本誌に掲載されることが決定した時点で、執筆者との間で著作権譲渡に関する「著作権譲渡書」（別紙）を取り交わすものとする。執筆者は、本「著作権譲渡書」を、掲載決定の通知から2週間以内に委員会に提出するものとする。「著作権譲渡書」の提出を掲載の条件とする。
３ ）また、上記の期日に遅れて提出があった場合には、投稿時の該当号には掲載せず、次号に掲載できるものとする。
４ ）執筆者自身が当該著作物の再利用を希望する場合は、「著作権譲渡書」にある内容を了解の上、所定の手続きを取るものとする。委員会は、再利用が学術及び教育の進展に資するものである限り、異議申し立て、もしくは妨げることをしない。
５ ）第三者から論文等の複製、転載などに関する許諾要請があった場合、委員会は許諾することができる。
（備考）
投稿者は、投稿原稿中に、投稿者が特定されるような記述（注を含む）は行わないよう留意すること。
