The Japanese Society for the Study on Teacher Education

文献目録編集要項

教師教育関係先行研究調査委員会(1992年2月29日 第4回理事会)

I 選択基準

  1. 会員の自己申告による。特に、関連学会・大学紀要・報告書・専門雑誌などに掲載されている論文については、きちんと収録する。
  2. なお、以下の諸点に抵触するものは、原則として収録対象としない。
    1. 「申告カード」記入の不備なもの(特に、IIの諸点に関しての不備)。
    2. ページ記載の欠落もしくは不明確なもの。
    3. 量的に極端に短いもの(具体的には400字詰め原稿用紙で10枚未満のもの、もしくは印刷したもので3ページ未満のもの)。
    4. 教師教育に直接関係ないもの(表題・内容・キーワードから総合的に判断する必要がある)。
    5. 啓蒙的性格のもの(例:一般雑誌記事、巻頭言。掲載紙の性格等から総合的に判断する必要がある)。
    6. 締切時点で未刊行のもの。
    7. その他、必要事項については、調査委員会が合議の上決定する。
  3. 以上の基準に照らし可能な限り客観的に判断して作業を進めるが、「本文献目録第1集」刊行後において、申告者がもし「漏れている」と判断した場合は、当該著書・論文を改めて「文献目録第2集」用として再申告できる。

 

II 「申告カード」への「選択すべき項目」

  1. 著書名(共著・共編等の場合は、カッコ内に第一番目の人名を合わせて明記する)。
  2. 『著書名』・「論文名」(『掲載紙』巻・号)
  3. 本人執筆ページ(○○~○○)(単著単行本の場合は総ページ数を明記)。
  4. 発行年・月(すべて「西暦」に統一する。「月」は記入ある場合のみでよい)。
  5. 発行所・発行団体
  6. 記載されている「キーワード」は「4つ」まで取り上げる。
  7. 翻訳書(文)は、書名の直後に「(翻訳)」と明記する。
    ※各項目末尾のアルファベットと数字は、論文・著書の内容の分類を示す。

 

〔凡例〕

a 日本、b 外国(国名           )、c 比較(国名         )
1.教師教育一般、2.教師論一般、3.女教師論、4.教師養成、 5.教師採用、6.教師研修(初任者研修を含む)、7.教育実習、8.教育職員免許制度、9.教師の力量形成、10.教師の職務、11.教師の権利・義務、12.教師観・教職論、13.教師教育カリキュラム論、14.教科教育論、15.校長・教頭等教育管理職養成、16.教育行政関係者養成、17、教師需給関係、18.教育大学・学部論、19.附属学校論、20.教職課程論、21.盲・聾・養護学校教師教育、22.海外日本人学校教師教育、23.専修学校等教師教育、24、社会教育職員養成、25.教育実践論、26.教育学教育論、27.学校事務職員、28.司法関係職員、29.福祉関係職員、30.その他 具体的に〈             〉

 

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